ブライダル総研『「新生活準備調査」を首都圏・東海・関西で実施』

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株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都千代田区）が運営するブライダル総研は、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新生活準備調査」を首都圏、東海、関西の3地域で実施し、その結果を発表した。

【調査概要】
●調査期間：2013年5月17日～6月24日
●有効サンプル数：計775人
●集計対象：新生活を始めるにあたってインテリア・家具または家電製品を最低1つでも購入した『ゼクシィ』・『ゼクシィインテリア』読者、『ゼクシィnet』会員。

【主な調査結果】
●新生活準備のためにかかった費用
新生活準備のためにかかった費用の平均は全体で88.1万円で、前年調査から8.9万円減少した。ここ4年間で、118.0万円（09年）→88.1万円（13年）と29.9万円減少している。

●同居開始時期別にみた新生活準備のためにかかった費用
新生活準備のためにかかった費用をみると、『結婚後同居』の平均は100.9万円で、『結婚前同居』より41.2万円多い。また、親とは別居の場合に、新居に一緒に住み始めた時期（同居開始時期）は、「結婚後同居」が67.6%を占める。一方、「結婚前同居」の割合は28.3%で年々増加傾向にある。

●インテリア・家具、家電製品の購入費用
インテリア・家具の購入にかかった費用の平均は全体で39.0万円で、前年調査から5.0万円減少した。同居開始時期別にみると、『結婚後同居』の平均は42.3万円で、『結婚前同居』より11.5万円多い。また、家電製品の購入にかかった費用の平均は全体で35.0万円で、前年調査から4.6万円減少した。同居開始時期別にみると、『結婚後同居』の平均は36.9万円で、『結婚前同居』より6.3万円多い。

●新居の形態とクルマの購入状況
新居の形態は、「賃貸」が71.6%、「購入」が10.6%であった。また、結婚を機とした夫婦共用のクルマの購入状況は、「新車を購入した」は6.3%で、「中古車を購入した」（3.5%）を合わせ、「購入した・計」は9.8%であった。

●生命保険の新規加入、変更・追加状況結婚を機に生命保険に新規加入または変更・追加した人は、夫が54.1%、妻が41.0%であった。夫が生命保険に新規加入または変更・追加した人の割合は、12年にやや減少したものの10年以降増加傾向にあり、10年より3.7ポイント増加している。

●結婚後の妻の働き方に対する考え方
結婚後の妻の働き方に対する考え方は、「子供ができたら仕事をやめるが、子供が大きくなったら再び仕事を始める」（47.3%）、「子供ができても、ずっと仕事を続ける（出産休暇、育児休暇などを含む）」（38.6%）、「子供は持たず、仕事を一生続ける」（1.0%）を合わせ、『将来的に働きたい層』は87.0%であった。

●子供に対する考え方と結婚を決めた理由
将来子供を持ちたいかについては、「非常に欲しい」人は74.3%で、「やや欲しい」人は17.7%であった。「非常に欲しい」と「やや欲しい」を合わせ、「子供が欲しい・計」は91.9%であった。また、結婚を決めた理由は、「相手と一緒に将来を生きたかったから」が74.7%で最も高く、次いで「相手と一緒に生活をしたかったから」が67.3%、「精神的に安らぎが得られるから」が51.1%、「子供など家族が欲しかったから」が39.7%で続く。「子供など家族が欲しかったから」は年々増加傾向にあり、11年より7.5ポイント増加している。