日経BPコンサルティング『「働く既婚女性と二世帯同居に関するアンケート」』調査結果発表

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株式会社日経BPコンサルティングは、2012年12月に実施した「働く既婚女性と二世帯同居に関するアンケート」の調査結果を発表した。昨今、結婚・出産後も働く女性が増加してきているが、そんなライフスタイルが影響してか、二世帯同居における「嫁・姑関係」にも変化が見られるようだ。

【調査概要】
●調査名：「働く既婚女性と二世帯同居に関するアンケート」
●調査期間：2012年12月7日～12月11日
●調査方法：Web調査
●調査対象：20代～40代の有職者のうち、夫の母親(姑)と同居している女性
●回答者数：310件
●調査割付：20代(2.6%)、30代(29.0%)、40代(68.4%)
●調査機関：株式会社日経BPコンサルティング

【調査結果】
●変わる「嫁・姑関係」、67%が「良好派」 30代以下では8割近くに
かつて「嫁・姑関係」といえば「犬猿の仲」というのが定番だった。しかし、今回の調査結果では「良好派」が半数以上を占めている。アンケートの対象者は、20代から40代までの夫の母親(姑)と同居している既婚女性310人。「姑との仲の良さ」について聞いたところ、「仲が良い」と「まあ仲が良い」を合わせた「良好派」は67.7%で過半数を占めた。
これを年代別に見た場合、40代女性では「良好派」が62.7%だったのに対し、20代・30代女性では78.6%となっており、若年層のほうがより姑と仲良くしている割合が大きいという傾向がある。同居生活をうまくやっていくために心掛けていることとしては、「やってくれるということには素直に甘える」(30代　会社員)や「必ずお礼を言う」(40代　団体職員)といった、姑への細かい気遣いが多く挙げられた。逆に、姑の年齢別(同居開始時)では、70歳以上の場合の「良好派」は63.4%で、69歳以下の場合は67.7%と、早い時期に同居を始めたほうが、若干うまくいきやすい傾向も出ている。
さらに同居年数で「良好派」の割合を比較すると、同居期間が「10年未満」(73.0%)の人のほうが、「10年以上」(64.6%)の人よりも多く、「最近の二世帯家族ほど、嫁姑が仲良く過ごしている」ということが言えるかもしれない。
●良好派・不仲派の理由、住居形態？就業形態？
反面で、嫁姑の「不仲派(「あまり仲は良くない」または「仲は良くない」)」も31.0%となっている。ただし、「同居する前と比べて、姑との仲は変わったか」について聞くと、「同居後に仲が悪くなった」という回答は21.0%にとどまり、逆に「同居後に仲良くなった」という回答も15.8%にすぎない。一番多かったのは「同居してからも変わらない」で51.9%だった。これを嫁姑関係「良好派」に限ってみると、「同居してから仲良くなった」は22.4%で、「同居してからも変わらない」が62.4%と大半を占めている。このことからも、もともとの関係が良好な場合に「同居」という選択肢が生まれることが多い傾向がうかがえる。
またライフスタイルによって、良好派の割合は変わるようで、特徴的な例の一つが「住居形態」だった。現在、親世帯と子世帯で生活空間が分かれた各世帯独立型の「二世帯住宅」と回答している女性に限ると「良好派」はなんと約9割。ほとんどが姑との関係が「良好」だと回答している。親世帯と子世帯とで生活空間を分けることにより、適度な距離感が保たれ、良好な関係を維持しやすいのかもしれない。嫁の就業形態が正社員の場合(良好派79.6%)や、同居によって「子育ての負担が減った」と実感している人(同79.7%)のほうが、良好派の割合も高くなる傾向だ。夫と同様にフルタイムの仕事を持っているほうが、家事や育児への理解・協力もされやすく、家族ひとりひとりの役割分担が明確化されやすいのかもしれない。
嫁姑関係「良好派」の特徴としては、「(姑が)夫よりも自分の味方になってくれることが多い」(良好派93.1%)、「思ったよりも気を遣わなくてもよくなった」(同95.2%)と感じる人の、良好派率が高いようだ。メールなどで「コミュニケーションをとる機会が増えた」と思う人(良好派95.8%)も、そうでない人(同50.3%)に比べて良好派の割合が高いという結果だった。遠慮しすぎたり自立しすぎるよりも、ときには頼ったり甘えるなど自然体で家族の一員として溶け込んでいることが、良好な嫁姑関係の維持・構築に繋がっているようだ。
●二世帯で子どもを育てる「孫共育」に注目
嫁姑関係「良好派」が多い二世帯住宅。いまや一般化しているこの言葉はもともと、旭化成ホームズ株式会社の一戸建て住宅ブランド「ヘーベルハウス」から1975年に出された商品だった。同社ではこれに伴って、理想の親子同居を実現する、二世帯住宅の研究を行なう「二世帯住宅研究所」を1980年に設立。二世帯住宅のパイオニアとして、より快適な親子同居のための研究や暮らし方の提案を行なっている。
近年の同社調査によると、フルタイム勤務の共働き世帯の7割以上が「子どもの世話を親世帯にお願いしている」と回答している。そこで、最近の住宅形態として「孫共育」という考え方が注目されている。親世帯と子世帯の中間に「孫共育ゾーン」を設け、例えば子世帯が不在のときは、親世帯と孫がひとつの世帯のような暮らし方が可能になる、そうした二世帯住宅のゾーニングが提案されている。さらには、親世帯と子世帯のほかに、親世帯にいる単身の子(子世帯夫婦の兄弟姉妹)が一緒に暮らす二世帯住宅の発展型「2.5世帯住宅」なども昨年出されており、近年のライフスタイルの変化に合わせて住宅形態も今後ますます進化していくのかもしれない。